サイレントマジョリティーとは

・ サイレントマジョリティーとは、「静かな多数派」「物言わぬ大衆」「声なき声」などとも表現され、積極的に発言するわけではないが、実際には多数派である人々のことを指す。政治的な文脈で用いられるほか、社会現象やマーケティングに関連して使われる。

・ サイレントマジョリティーの対義語は、「ノイジーマイノリティ」または「ラウドマイノリティ」。「声高な少数派」とも言い、実際は少数派であるにも関わらず批判的に騒ぎ立てる人のことをこう呼ぶ。

・ サイレントマジョリティーという言葉は、1969年にアメリカのニクソン大統領が行った演説に由来する。当時、ベトナム戦争に反対する一部の学生が反戦運動を繰り広げていたが、ニクソンは

「そういった運動や声高な発言をしない大多数のアメリカ国民の大多数は、ベトナム戦争に決して反対していない」

(引用元:Wikipedia|サイレント・マジョリティ

という意味でサイレントマジョリティーという言葉を使い、声高な政府批判は少数派のすることであり、意思表示しない大多数派は同意しているのだという主旨の演説を行った。これが、以後使われるようになるサイレントマジョリティーの意味の原型である。日本では、多くの場合、政治家は静かな多数派の声に積極的に耳を傾けるべきだという意図で使われる。

政治、社会におけるサイレントマジョリティー

・ 産経新聞社が2014年の衆議院議員選挙に関連してまとめたニュースで、選挙におけるサイレントマジョリティーの意義に触れられている。ニュースは、若者の投票率が低いことに言及し、若者こそ未来に向けた政策の当事者なのであるから、投票によってサイレントマジョリティーとしての存在感を示すことが必要であると述べている。

「サイレント・マジョリティ」の意見が反映されるのが選挙、身近な問題考えて
(中略)
福祉・医療といった重要な政策は、法律が制定されてすぐに大きな変化が現れるより、数十年をかけて根本から変わる-といった仕組みになっているものが少なくありません。例えば、30年後の年金制度がどうなるか-によって影響を受ける70代の人はあまり多くないでしょうが、20-30代にとっては文字通り自分の人生を左右しかねない問題です。高齢化がさらに進行するからこそ、若い世代の「静かな声」はこれまで以上に重要になっています。

(引用元:産経ニュース|投票しなければ文句は言えない… 高齢化社会だからこそ、若い世代は選挙で自分の意見を伝えよう!

・ 2016年2月に匿名のブログに投稿された「保育園落ちた日本死ね!!!」の記事に端を発し、子どもを保育園に預けられずに働くことができない親たちの存在が、政治やメディアで今まで以上にクローズアップされるようになった。保育園に子どもを入れられなかった親たちが国会前でデモを行うなどの行動を起こして国に対策を積極的に求めるようになり、保育士の処遇改善が政策に盛り込まれることにもつながった。こうした動きについて、少子化ジャーナリストの白河桃子氏は、サイレントマジョリティーの声が顕在化したものであり、意義深いことであると評価する。

今回の「保育園落ちた日本死ね!!!」ブログからの一連の流れは、今まで「どこの誰かわからない」と思われていたネット上のサイレントマジョリティがしっかりと対面で政府に訴えたこと、顔が見える関係になったことが大きいと思います。

声を上げることは無駄ではなく、小さな子どもがいる忙しい方たちもネット上で署名したり、記事を拡散することができる。それが政府を動かすというのは大きな体験ではないでしょうか?

(引用元:PRESIDENT WOMAN Online|保育士も保護者もへとへと。なぜ、日本の子育てはこんなに大変なのか

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マーケティング用語としてのサイレントマジョリティー

・ マーケティングにおいても、サイレントマジョリティーの存在は重要視されている。商品やサービスに関するクレームを言う消費者はごく一部であり、大半の消費者は積極的な意思表示をしないサイレントマジョリティーであると考えられている。これについては、氷山の一角という言葉で考えると分かりやすい。

(氷山の一角現象とは)例えば、顧客対応のコールセンターにクレームが5件あったとすると、その背後には95件の潜在的不満があるという説です。ノイズィー・マイノリティ(noisy minority 声高な少数派)5%とサイレント・マジョリティ(Silent Majority 物言わぬ多数派)95%ということです。

(引用元:jin-Jour|リスク・マネジメントを考える-ビジネスの鉄則 ナンバー経営心理学(5)

・ また別の考え方では、一部の消費者からのクレームだけでなく、クレームを言わない、物言わぬ多数派である消費者の声をいかにして吸い上げるかが企業にとっての課題であると言われる。従来、サイレントマジョリティーの意見をアンケート調査等以外の手段で知ることは難しかったが、近年ではSNSが普及したことで、SNSユーザーが日常的に発する様々な意見を収集することができるようになった。そうした意見は、企業が消費者のニーズやサービスの評価を知るきっかけになると考えられているが、SNSの意見がすべてのサイレントマジョリティーの意見を反映しているわけではないので、企業は引き続き消費者の声を探り続ける必要がある。

(参考)
SMM Lab|「サイレント・マジョリティ」とは?~今さら人に聞けないマーケティング用語をおさらい!
コトバンク|サイレントマジョリティー
Wikipedia|サイレント・マジョリティ
Wikipedia|ノイジー・マイノリティ
PRESIDENT WOMAN Online|保育士も保護者もへとへと。なぜ、日本の子育てはこんなに大変なのか
産経ニュース|投票しなければ文句は言えない… 高齢化社会だからこそ、若い世代は選挙で自分の意見を伝えよう!
jin-Jour|リスク・マネジメントを考える-ビジネスの鉄則 ナンバー経営心理学(5)