「顧問編集者」という仕事を知っていますか？ そう名乗るのは竹村俊助さん。SHOWROOM株式会社代表・前田裕二氏の著書『メモの魔力』（幻冬舎）など数々のベストセラーに携わってきた書籍編集者でもあります。
顧問編集者とはどんな仕事なのか、これからの時代に編集者の価値はどう変わるのか、お話を聞きました。
構成／岩川悟 取材・文／清家茂樹 写真／石塚雅人
【プロフィール】
竹村俊助（たけむら・しゅんすけ）
1980年生まれ、岐阜県出身。編集者、株式会社WORDS代表取締役。早稲田大学政治経済学部卒業後、日本実業出版社に入社。書店営業とPRを経験した後、中経出版で編集者としてのキャリアをスタート。その後、星海社、ダイヤモンド社を経て2018年に独立し、2019年に株式会社WORDS代表取締役に就任。SNS時代の「伝わる文章」を探求している。主な編集・ライティング担当作は『段取りの教科書』（水野学）、『福岡市を経営する』（高島宗一郎）、『ぼくらの仮説が世界をつくる』（佐渡島庸平／以上ダイヤモンド社）、『メモの魔力』（前田裕二）、『実験思考』（光本勇介／以上幻冬舎）、『佐藤可士和の打ち合わせ』（佐藤可士和／日本経済新聞出版）など。手掛けた書籍は累計100万部以上。オンラインメディア「note」に投稿したコンテンツは累計470万PVを超える。
【ライタープロフィール】
清家茂樹（せいけ・しげき）
1975年生まれ、愛媛県出身。出版社勤務を経て2012年に独立。ジャンルを問わずさまざまな雑誌・書籍の編集に携わる。
経営者の考えを言葉にする「顧問編集者」という仕事
私は書籍などの編集者であると同時に、「顧問編集者」とも名乗っています。顧問編集者の仕事とは、簡単に言うと「会社経営者が考えていることを言葉にしてネットで発信する仕事」です。書籍の編集者は、著者の考えをコンテンツにして本にしますが、著者を経営者に、本をXやnoteに置き換えると言えばわかりやすいでしょうか。
この顧問編集者というコンセプトに行き着いたのは、本当に偶然のことでした。私が2018年にダイヤモンド社を辞めて独立したときは、ただの一書籍編集者でした。独立した理由のひとつは、正直に言うとお金です。会社員として5万部や10万部売れる本をいくらつくったとしても、多少のボーナスはもらえても印税をもらうことはできません。出版社に勤める会社員であるかぎり、印税という「夢の不労所得」を得られないのです。
「こんな状態でずっと働き続けないといけないのか……」と思ったとき、「独立して最初は大変だったとしても、売れる本をつくっていけばそれらが積み重なって60歳くらいになる頃には気づけば印税が入ってくるという生活ができるのではないか」と考えたのです。
そうは思ってみたものの、もちろんそんな簡単な話ではありませんでした。ただ、運にも恵まれて、独立して間もなく手掛けたSHOWROOMの前田裕二さんの著書『メモの魔力』（幻冬舎）がヒットしました。おかげで印税もそれなりに頂いて「ありがたい」と思った一方、そんなヒットはそうあることではないとも気づきます。
その裏には、売れなかった本もありました。半年や1年かけて頑張ってつくった結果の本が初刷だけで終わると、入ってくる報酬は数十万円です。年収数十万円ではさすがに生きていけません。
経営者にとっての顧問編集者の需要
そんなとき、ある広告代理店から声がかかりました。内容は、ある経営者が新サービスのリリースについてnoteに書きたいと言っているから、その手伝いをしてもらえないかというものです。そして、私が手掛けたnoteの記事は多くの人に読んでもらえました。
しかも、ありがたいことに思っていた以上に多くの報酬を頂けたのです。もちろん会社の規模にもよりますが、出版と広告だと動いている金額自体に開きがあるからなのかもしれません。
その経験から、「経営者の考えを言語化して発信することに大きな需要がある」と感じたのです。経営者の多くは、基本的に世のなかのことをよく見ています。ところが、自分がどう見られているか、自社がどう見られているかについてはわかっていない人が多いのです。
経営者が日常的に接するのは、自社や取引先の社員など、ほとんどが経営者のことをすでに知っている人たちです。そのため、普段の発言はもちろん、ネットでも「自分や自社は知られている」という前提で情報発信することが多くなります。
でも、その情報発信の先にいる消費者たちは、経営者やその会社のことを詳しく知っている人ばかりではありません。経営者や会社の知名度にもよりますが、むしろ詳しく知らない人のほうが多いというのがほとんどでしょう。だからこそ、どんな情報の届け方をするべきかが重要なのです。
近頃、事件や不祥事によって会見を開いたものの、その会見自体が批判を浴びたケースがありましたよね。それを見ていても、情報の届け方がいかに重要かを感じます。PR会社も関わっていたのかもしれませんが、「あなたや会社はこう見られていますよ」「そういう発言をするとこう思われますよ」「こんな伝え方がいいですよ」ということを誰かがもっと丁寧に伝えてあげていれば、あそこまでの批判を受けずにすんだのではないでしょうか？
今後、編集者の価値は上がっていく
インターネットの普及で、経営者に求められることに情報発信も加わりました。もちろん、あえてSNSをやらないという経営者もいます。ただ、その選択をした場合にはあるリスクが発生するのです。
SNSなどにより誰もが情報発信できるいま、会社や経営者の評判はちょっとしたことで大きく変わります。誤解によって経営者や会社に関するよくないうわさが広まるというケースもあります。そうなる前に経営者の情報発信によっていいブランディングができていれば、「あの経営者や会社はそんなことはしない」と思ってもらえるかもしれません。でも、そういったブランディングがでできていなければ、悪いうわさが真実として広まってしまうこともあるのです。
そして、テクノロジーの進化を歓迎している一方で、リスクを感じているのは経営者ばかりではないかもしれません。「ChatGPTがあれば記事が書ける」とも言われるなか、「自分の仕事が奪われる」と不安に思っている編集者もいるでしょう。
ただ、このことについてはそれほど心配する必要はないととらえています。よく言われる話かもしれませんが、今後も生き残る「AIにはできない仕事」のひとつが編集だからです。たしかに、GhatGPTに「編集者の役割について1,000字で書いて」などと伝えれば、それなりの文章はできあがるでしょう。
でも、AIがつくるのは、すでにインターネット上にある情報を2次利用、3次利用して組み合わせたものに過ぎません。著者の頭のなかにしかない1次情報を引き出せるのは編集者という生身の人間しかいないのです。
むしろ、AIの普及によって編集者の価値が上がるとも言えます。AIに生成された文章がありふれるようになると、プロの編集者が手を入れた文章の希少価値が増すからです。AIによって玉石混交の「石」が増えるため、「玉」の価値が上がると私は考えています。
ですから、とにかく興味関心が向くままにいろいろな経験をすることのほうが、変に焦りを感じて「勉強しよう」などと考えるよりずっと大切なのではないでしょうか。実際の取材の現場では、相手からどんな言葉が飛び出すかはわかりません。経験や興味に相手と共通する部分があれば、それだけ話が盛り上がっていい言葉を引き出せることにもつながります。そうできるたくさんの経験を積み重ねていくことが、編集者にとっては大切なのではないでしょうか。
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