仕事においては数多くの「考える」場面が訪れます。しかし、ただ漫然と考えるのではなく、「提案性のある考え方をする」ことこそが重要だと語るのは、電通勤務を経てストラテジックプランナーとして活躍する筧将英さん。
そもそも「提案性のある考え方をする」ことの意味に始まり、そうするための方法についても詳しく解説してもらいました。
構成/岩川悟 取材・文/清家茂樹 写真/玉井美世子
【プロフィール】
筧将英(かけひ・まさひで)
1983年6月23日生まれ、愛知県出身。ストラテジックプランナー、クリエイティブストラテジスト。名古屋大学工学部、名古屋大学大学院情報科学研究科卒業。2008年に株式会社電通入社、ストラテジックプランニング職、データマーケティング職を経験。大手クライアントやスタートアップ企業のマーケティング戦略、コミュニケーション戦略の立案を中心として、キャンペーン設計から企画・実施までのディレクションを行なう。2021年にストラテジーブティック・Base Strategy株式会社を設立し、代表取締役に就任。同時に広告と芸能のハイブリッドエージェンシーである株式会社FOR YOUの執行役員CMO、株式会社ナンバーナインの社外取締に就任。主な仕事に、株式会社CAMPFIRE「新CMコミュニケーション戦略策定」、株式会社LegalOn Technologies「CMコミュニケーション戦略策定」、オープンワーク株式会社「社名変更/コミュニケーション戦略策定」、株式会社マネーフォワード「コミュニケーション戦略策定」、株式会社ドワンゴ「ニコニコ動画SNS戦略アドバイザー」などがある。
【ライタープロフィール】
清家茂樹(せいけ・しげき)
1975年生まれ、愛媛県出身。出版社勤務を経て2012年に独立。ジャンルを問わずさまざまな雑誌・書籍の編集に携わる。
「期待値」を超えてこそ、周囲からの評価や信用が高まる
みなさんは、「提案性のある考え方をする」ことができているでしょうか? これによって、ビジネスパーソンとしてのみなさんの価値が決まります。なぜなら、提案性のある考え方をできるかどうかが、周囲からの評価や信用、あるいは報酬を左右するからです。
外部のクライアントからにせよ上司からにせよ、なんらかの仕事を頼まれたときには、そこには「これくらいのアウトプットをしてほしい」という期待値というものが必ず存在します。
しかし、アウトプットがその期待値通りでは、評価や信用が大きく高まることはありません。「できて当然」とまでは言わないものの、「これくらいはしてほしい」という、いわば最低限のレベルに留まっているからです。
だからこそ、周囲からの評価や信用を高めようと思えば、期待値を超えなければなりません。その期待値を超えるアウトプットを考えることこそ、私が言う「提案性のある考え方をする」ということなのです。
もちろん、そうするためにはそもそもの期待値を正確に把握することが重要です。期待値から完全にズレたものをアウトプットしてしまえば、それこそ評価や信用は高まるどころかむしろ失墜するでしょう。
期待値を把握する方法は、ヒアリングが基本となります。クライアントや上司が自分になにを求めているのか、徹底的にヒアリングするのです。
期待値を超えるために有効な「トレードオフの解決」
そのうえで、期待値を超えるにはどうすればいいでしょうか? いろいろな方法がありますが、そのひとつが「トレードオフを解決する」ことです。トレードオフとは、簡単に言うと「あちらを立てればこちらが立たず」の状況を指す言葉です。
たとえば、「納品までの時間と、アウトプットに求められる品質」「使える人員と、やらなければならない業務量」といったものがトレードオフになっている例です。
そして、このトレードオフに陥っている状況については、自分自身はもちろんクライアントや上司のなかでも「なかなか難しい状況」ということを把握しています。「時間がないのに高品質のアウトプットを求めている」というふうに、依頼した側が認識しているからです。
だからこそ、その難しい状況を打破して成果を挙げられれば、まさに期待値を超えたと認識されやすいというわけです。ですから、トレードオフに陥っている状況に出くわしたら、ぜひチャンスだととらえてください。
ただ、そうは言っても難しい状況であることには変わりません。その解決のためには、以下のような「3つの視点」から考えることが有効です。
【トレードオフ解決のための「3つの視点」】
- 3つめの要素を考える
- 自社の課題と他社の課題をぶつける
- ターゲットが同じ企業やサービスを見つける
1つめは、「3つめの要素を考える」視点です。これは、「納品までの時間」と「アウトプットに求められる品質」のようなトレードオフの関係にある2つの要素だけで考えるのではなく、「人員(を増やす)」といった3つめの要素を加えることで解決法を探るための視点です。
他社との提携でピンチを乗り越える
2つめは、「自社の課題と他社の課題をぶつける」視点です。普段の仕事は自社だけでなくさまざまな会社と協力しながら進めているにもかかわらず、トレードオフに陥っているときにはなぜか自社のなかだけで解決を図ろうとしがちです。
そこで、「同じような課題をもっている企業はないか」と考え、他社と提携することでトレードオフを解決する道を探るのです。
最後の視点は、「ターゲットが同じ企業やサービスを見つける」というもの。同じ課題を抱えている他社が見つからない場合には、他社のターゲットに着目してみましょう。
事業内容やビジネスモデルが重なっている企業だと競合してしまうために協業が難しくなります。でも、事業内容やビジネスモデルは異なるもののターゲットが重なる企業の場合なら協業できる可能性もありますから、やはり提携によってトレードオフの解決策を探ることができます。
これら3つの視点は、どれも「視野を広げる」ためのものです。先にお伝えした「なぜか自社だけで解決を図ろうとする」ことにも言えますが、トレードオフに陥っているような苦しいときには視野が狭まっていることが多いのです。
繰り返しになりますが、トレードオフに陥った状況に出くわしたときこそチャンスととらえ、3つの視点を用いて問題を解決してみてください。きっと、あなたに対する周囲からの評価や信用が大きく高まるはずです。
【筧将英さん ほかのインタビュー記事はこちら】
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