「新入社員として同時にキャリアをスタートした同期のなかでも、30代頃から、社内で幹部候補になる人と単なる作業員になる人に分かれていく」。
そう指摘するのは、PwC、マーサー、アクセンチュアなどの外資系大手コンサルティング会社を経て独立し、数多くのビジネスパーソンのキャリア形成を支援している人事・戦略コンサルタントの松本利明（まつもと・としあき）さん。単なる作業員で終わらないためには、「『ナンバーワン』をつくるべき」と松本さんは言います。
構成／岩川悟 取材・文／清家茂樹 写真／石塚雅人
「単なる作業員」は、ただの「いい人」「便利屋」で終わる
「単なる作業員」になってしまう人には、ある特徴があります。簡単に言うと、それは「いい人」です。彼ら彼女らは、周囲から頼まれた仕事を、言われたとおりに素直に一生懸命にやろうとします。そのため、周囲には「いい人」に映るわけです。
でも、そういう人は、どうすれば自分のキャリアを発展させていけるのかとか、そのためにはどんなチャレンジをすればいいかといったことを考えていない場合が多いもの。新しいチャレンジをすることよりも、リスクをとらずに目の前の仕事を確実にこなすことで結果を出したいと考えるのです。
もちろん、ある意味では致し方ない部分もあります。企業の評価制度によっては、チャレンジをして失敗するよりも、堅実に目の前の仕事をしたほうが、給料も下がらずボーナスも保証されることもあるからです。そういうことを20代のときに学んでしまうと、仕事に臨む姿勢はおのずと先に挙げたようなものになり、結果的には頼まれた仕事をこなすだけの「単なる作業員」になってしまうのです。周囲からすれば、ただの「便利屋」です。
そういう人の多くは、成果よりも自分が感じる充実度を重視します。何かトラブルが起きたときに時間をかけてきちんと対処したとしましょう。すると「やっぱり自分がいないと！」と感じ、「充実度が高かったからいい仕事をした」と考え、そこで終わってしまうのです。
でも、デキる30代はそうではありません。同じ状況に遭遇しても、「なぜトラブルが起きたのか？」「同じようなトラブルが起きないようにするにはどうすべきか？」と、限りあるリソースを無駄にしないために根本的な課題を解決しようとします。どちらがより高い評価を得られるかは、考えるまでもありませんよね。
チャレンジの先に得る「ナンバーワン」が、キャリア形成の武器になる
30代のビジネスパーソンにとって最も大切なのは、チャレンジをして大きな結果を出すこと。そして、その結果として自分の経歴に「ナンバーワン」を入れることだと思います。
20代の人が会社から求められるのは、「こうすべきだ」というある程度の正解があるなかで、納期をきちんと守って与えられた仕事を正確に仕上げることでしょう。でも、30代になるとそういう仕事はできて当たり前。30代が求められるのは、自立的に活躍してより大きな成果を挙げることです。
そういう成果は、ただ与えられた仕事をこなすだけでは挙げられません。多少のリスクをとってもチャレンジすることが求められるからです。そのチャレンジが、自分に経験がないことなら、「どうすれば成果につなげられるか」と考え、わからないことや不安があれば自ら調べたりまわりの人からヒントを得たり、周囲の協力を取りつけて乗り越える。そういう経験を通じてこそ、「ナンバーワン」の称号を得ることができます。
ナンバーワンは、キャリア形成においてとても重要です。ナンバーワンには、多くの種類があります。たとえば、「初」もそうでしょう。自身のチャレンジによる成果が、「業界初」だとか「日本初」「世界初」といったものであれば、キャリア形成において相当な武器になります。もちろん、「業界1位」「日本一」「世界一」といったものなら、よりわかりやすいナンバーワンと言えるでしょう。
よく言われる話ですが、日本最高峰が富士山だとは知られていても、標高2位の山は多くの人が知りません。ナンバーワンを得られると、見える風景は確実に変わります。同業であっても、ナンバーワンとナンバーツーでは社内外問わず、つながる人々や働く仲間のレベルといったものも異なるからです。それらの人脈を通じて、世間的により評価が高い企業から声がかかることだって珍しくありません。
また、スタートアップ企業やテクノロジー系企業なら、ナンバーワンの企業で働くこと自体が武器になります。2021年、ビジネスチャットツールを運営するSlack社が、CRM（顧客関係管理）のソリューションを中心としたクラウドコンピューティング・サービス提供企業における世界最大手であるSalesforce社に買収されたことは、まさにその典型的な出来事だったように感じます。
会社に勤めている利点を徹底的に利用する
では、ナンバーワンになるために肝心の「チャレンジすること」はどのように見つければいいのでしょうか？ ひとつの答えは、「手を挙げる」ことだと思います。
独立後であればチャレンジ自体を自分でつくらなければなりませんが、企業に勤めていれば、新規事業のメンバーを募集するなど、会社がチャレンジの場を用意してくれることも少なくありません。そこで、自ら手を挙げるべきです。
これは、「会社を利用する」ことでもあります。チャレンジに失敗した場合、本人にとっては「大失敗してしまった……」と落ち込むこともあるかもしれませんが、それが会社のなかでの失敗だった場合、責任をとるのはチャレンジをした本人ではなく会社です。
しかも、多くの場合は失敗するケースも見込んでのものですから、よほどのことがなければ本当に会社が潰れてしまうような大損害を被ることもないでしょう。これが独立している人の場合なら、それこそ人生を変えてしまうような大問題となりかねません。
それに、会社のなかでチャレンジした結果失敗したとしても、マイナス評価につながることはほとんどありません。「あいつがあれだけ頑張ったのだから」と周囲もフォローしてくれますし、上層部からも「その経験を次のチャレンジに活かしてくれ」と思われるものです。
つまりは、「やったもん勝ち」というわけです。せっかく会社に勤めているのなら、その利点を徹底的に利用する視点をもって、個人では難しいチャレンジにも挑んでほしいと思います。
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【プロフィール】
松本利明（まつもと・としあき）
1970年12月12日生まれ、千葉県出身。人事・戦略コンサルタント。HRストラテジー代表。HR総研客員研究員。PwC、マーサー、アクセンチュアなどの外資系大手コンサルティング会社のプリンシパル（部長級）を経て現職。世界や日本を代表する大企業からスタートアップ企業まで、600社以上の人事改革に従事。5万人のリストラと7,000名を超えるリーダーの選抜と育成を行った「人の『目利き』」。近年は企業向けのコンサルティングに加え、「誰もが自分らしく活躍する世の中」に近づけるため、自分の持ち味を活かしたキャリアの組み立て方を学生、ワーキングマザー、若手からベテランまでのビジネスパーソンに教えている。個別のアドバイスを5,000名以上にライフワークとして提供し、好評を博す。『できる30代は、「これ」しかやらない』（PHP研究所）、『「ラクして速い」が一番すごい』（ダイヤモンド社）、『稼げる人稼げない人の習慣』（日本経済新聞出版）、『「いつでも転職できる」を武器にする』（KADOKAWA）、『5秒で伝えるための頭の整理術』（宝島社）など著書多数。
【ライタープロフィール】
清家茂樹（せいけ・しげき）
1975年生まれ、愛媛県出身。出版社勤務を経て2012年に独立し、編集プロダクション・株式会社ESSを設立。ジャンルを問わずさまざまな雑誌・書籍の編集に携わる。
